インフルエンサーとアンバサダーの違いは？メリット・デメリットや成功事例、選び方を解説

インフルエンサーとアンバサダーは、現代のマーケティングに欠かせない存在です。一方で、「両者の違いが曖昧で、自社に合う選び方がわからない」「新商品の認知度を短期間で一気に高めたいが、どちらが効果的？」といった悩みに直面している担当者は少なくありません。

インフルエンサーとアンバサダーは似ているようでいて、その役割や契約形態、期待できる成果は大きく異なります。こうした違いを正しく理解しないまま人選を進めてしまうと、「期待したほどの効果が得られなかった」「かえってブランドイメージを損ねてしまった」といった結果を招く恐れがあります。

本記事では、インフルエンサーとアンバサダーの定義や特徴をわかりやすく解説します。それぞれのメリット・デメリットに加え、自社の目的に応じた選び方を紹介。さらに、企業での成功事例も取り上げていますので、ぜひ参考にしてください。

インフルエンサーとアンバサダーの違い

インフルエンサーとアンバサダーは、企業との関わり方やマーケティングにおける役割が異なります。まずは、両者の違いを比較表で確認してみましょう。

項目	インフルエンサー	アンバサダー
役割	特定の分野で消費者の購買行動に影響を与える	企業の「顔」としてブランドの価値や魅力を広める
主な目的	商品・サービスの認知度向上、販売促進（短期的）	ブランドイメージ向上、ファンの育成（長期的）
契約形態	キャンペーンごとの単発契約が多い	中長期的な契約が多い
情報発信	個人の視点で自由に発信する傾向	企業の意向に沿って、一貫したメッセージを発信
選定基準	フォロワー数や影響力の大きさが重視される	ブランドへの深い愛情や理解度が重視される

インフルエンサーとは、SNS等で多くのフォロワーを持ち、消費者の購買行動に大きな影響を与える人物です。 特定分野の専門知識でフォロワーから信頼されており、企業は短期的な認知度向上や販売促進を目的にPRを依頼します。

一方、アンバサダーとは、企業ブランドの「顔」として理念や価値を広める人物です。 もともと熱心なファンで、愛情ある発信を行います。 企業と中長期的な関係を結び、ブランドイメージ向上やファン育成に貢献します。

インフルエンサーマーケティングの特徴

インフルエンサーマーケティングは、SNS上で影響力を持つインフルエンサーを起用し、商品やサービスの認知拡大や購買意欲の向上を図る手法です。主な特徴は、特定のターゲット層に直接アプローチできる点と、短期間で情報を拡散できる点にあります。

インフルエンサーは、美容・ファッション・ガジェットなど、特定のジャンルに特化していることが多く、その分野に関心を持つフォロワーに効率的にリーチできます。さらに、キャンペーンや新商品の発売タイミングに合わせて起用することで、一気に話題化し、短期的な売上向上にも繋げることが可能です。

アンバサダーマーケティングの特徴

アンバサダーマーケティングは、自社ブランドへの強い愛着と熱意を持つファンを「アンバサダー」として任命し、彼らの発信を通じてブランドの魅力を広めてもらう手法です。アンバサダーは必ずしも多くのフォロワーを持つとは限りませんが、ブランドへの深い愛情と知識を持っているため、その発言には高い信頼性と説得力があります。

主な特徴は、広告感が少なく、消費者に自然に受け入れられやすい点です。アンバサダー自身の言葉で語られるブランドストーリーは、他のユーザーの共感を呼び、長期的なファンを育てることに繋がります。さらに、アンバサダーから製品へのフィードバックを得ることで、商品開発やサービス改善に活かすことも可能です。

インフルエンサーやアンバサダーの起用が注目される背景

インフルエンサーやアンバサダーの役割は、マーケティングにおいてますます重要になっています。ブランドの信頼性を高め、消費者との距離を縮める手段として機能します。また、SNSが成長し続ける中で、その影響力は無視できないものとなっています。

注目されている背景を詳しく解説します。

SNSの影響力が高まっている

SNSの普及により、企業と消費者のコミュニケーション方法は大きく変化しました。とくにインスタ（Instagram）やTikTokなどのプラットフォームでは、インフルエンサーが情報を発信し、ユーザーと強い信頼関係を築いています。

インフルエンサーとユーザーの信頼関係が高まることで、ユーザーはインフルエンサーの推薦を重視し、ブランドへの信頼感も向上します。このように、SNSの影響力は高まり、マーケティング戦略において不可欠な存在となりました。

消費者の購買行動が変化している

デジタルツールの発展に伴い、消費者の購買行動も変化しています。従来のテレビ広告や紙媒体から情報を得るのではなく、SNSを通じて他者の意見や体験を重視する傾向が強まっています。

また、消費者はインフルエンサーのレビューや推薦を信頼し、それに基づいて購買を決定する機会も多くなっています。このような購買行動の変化により、企業がインフルエンサーやアンバサダーを起用し、リアルな声を届けることの重要性が高まっています。

市場の競争が激化している

現代では、製品やサービスが溢れ競争が激化しています。企業はブランドの差別化を図るために、新たなマーケティング手法を模索しています。

そのなかで、インフルエンサーやアンバサダーの活用は、ブランドの認知度を高め、消費者に直接アプローチする効果的な手段です。また、ターゲット層に対してより的確なメッセージの発信が可能で、競争の中で優位性を確保する戦略として注目されています。

インフルエンサーやアンバサダーを起用するメリット

インフルエンサーやアンバサダーを起用することには多くのメリットがあります。彼らの影響力を活用することで、費用対効果の高いマーケティングや自然な商品プロモーションが可能です。具体的なメリットについて紹介します。

費用対効果の高いマーケティングを実現できる

インフルエンサーやアンバサダーの起用は、従来のマス広告に比べて費用対効果の高いマーケティングが期待できます。特定の興味・関心を持つコミュニティに直接アプローチできるため、無駄な広告費を抑えつつ、高いコンバージョン率を目指すことが可能です。

それぞれのインフルエンサーは特定のフォロワー層を抱えているため、自社の製品やサービスに合った人物を選ぶことで、関心の高い潜在顧客へ的確にメッセージを届けられます。

自然な形で商品をプロモーションできる

インフルエンサーやアンバサダーによるプロモーションは、広告感が少なく、ユーザーに受け入れられやすいという大きなメリットがあります。彼らが自身のライフスタイルの中で自然に商品を紹介することで、フォロワーは宣伝だと感じにくく、友人からの口コミのように親近感を持って情報を受け取れます。

また、自然なアプローチは、フォロワーとのエンゲージメントを高める効果もあります。コメントや「いいね！」といった双方向のコミュニケーションを通じて、フォロワーは自分の意見が尊重されていると感じ、ブランドへの忠誠心を育むことにつながります。

企業やブランドのイメージを向上させられる

信頼性や好感度の高いインフルエンサーやアンバサダーを起用することで、企業やブランドのイメージ向上に繋がります。彼らのポジティブなイメージがブランドに投影され、消費者からの信頼や共感を獲得しやすくなるのもメリットです。

また、ブランドの理念や価値観に合った人物と協業することで、そのメッセージをより効果的に伝えられ、ブランドの価値を高められます。

インフルエンサーやアンバサダーを起用するデメリット

インフルエンサーやアンバサダーの起用には多くの利点がある一方で、デメリットもあります。リスクを事前に理解し、対策を講じておくために、以下の点を理解しておきましょう。

ブランドイメージを損なうリスクがある

インフルエンサーやアンバサダーが企業やブランドの価値観と異なる行動を取ると、ブランドイメージに悪影響を及ぼす可能性があります。たとえば、起用したインフルエンサーやアンバサダーが不適切な言動やスキャンダルを起こした場合、そのネガティブなイメージがブランドに直接結びつき、評判を大きく損なうリスクが考えられます。

このような状況が続くと、企業のブランドロイヤルティにも悪影響を与えます。SNSは情報が瞬時に拡散されるため、一度炎上するとコントロールが難しく、長期的なダメージにつながる可能性があります。

効果が短期的に終わってしまう可能性がある

とくにインフルエンサーを起用したキャンペーンは、一時的な話題性は高いものの、その効果が長続きしない場合があります。キャンペーン期間が終了すると消費者の関心は薄れ、継続的な売上やブランドへの関心に繋がりにくいケースも少なくありません。

インフルエンサーやアンバサダーが次の活動を行うと、消費者の記憶から消えやすくなります。長期的な関係構築を目指すには、単発の施策で終わらせず、継続的なアプローチが必要です。

コミュニケーションや管理のコストが増加する

インフルエンサーやアンバサダーとの関係構築には、相応の時間やリソースが求められます。企業はインフルエンサーやアンバサダーと継続的で信頼性のある関係を築くために、専任のチームや担当者を配置する必要があります。

また、アンバサダーの活動を観察し、その成果を測定するためのコストも発生するため、企業の負担が大きくなります。結果としてマーケティング予算が圧迫され、全体的な戦略にも影響が発生します。

インフルエンサーやアンバサダーの選び方

インフルエンサーやアンバサダーの選定は、ブランド戦略に影響します。選定においては、目的（KGI/KPI）の明確化、ブランドと親和性、フォロワーの「質」の確認が重要な要素となります。

目的（KGI/KPI）を明確にする

まず、「何のためにインフルエンサーやアンバサダーを起用するのか」という目的を明確にすることが不可欠です。たとえば、「新商品の認知度を短期間で最大化したい」のか、「ブランドのファンを増やし、長期的な関係を築きたい」のかによって、選ぶべき人物像は大きく異なります。

目的を具体的にすることで、どのような人物が最適であるのかが見えてきます。

ブランドとの親和性を見極める

インフルエンサーやアンバサダーの選定は、ブランドとの親和性を見極めることも重要です。選定した人物が持つ価値観やスタイルが、自社のブランドイメージやターゲット層と合っているかを評価しましょう。

親和性が低いと、プロモーションに違和感が生まれ、フォロワーに受け入れられないだけでなく、ブランドイメージを損なう可能性もあります。ブランドメッセージと一致するインフルエンサーを選ぶことで、消費者に対する影響力を最大限に引き出せます。

フォロワーの「数」より「質」を確認する

フォロワー数が多いことは、影響力を示す一つの指標です。しかし、それ以上に重要なのが「エンゲージメント率」です。エンゲージメント率（投稿に対する「いいね！」やコメント、シェアなどの反応率）が高いほど、フォロワーとの関係性が良好で、発信内容への関心も高いと言えます。

コメントの内容をチェックし、フォロワーがどのような点に興味を持っているのか、熱量が高いファンが多いかなども確認しましょう。

合わせて、過去のPR投稿も確認し、案件に対して誠実に向き合っているか、商品の魅力を自身の言葉で工夫して伝えているかを見極めましょう。投稿のクリエイティブや雰囲気が、自社のブランドイメージと合致しているかも重要な判断基準です。

また、インフルエンサーが持つフォロワーの属性（年齢層・性別・興味関心など）が自社のターゲット層と一致していれば、より効果的な発信が可能です。その結果、関心の高いユーザーへ的確に情報を届けられます。

【手法別】インフルエンサーとアンバサダー活用の成功事例

インフルエンサーやアンバサダーの活用は、ブランドと消費者をつなぐ重要な手法です。

最後に、企業における成功事例を3つご紹介します。今後の参考にしてみてください。

【インフルエンサー】「中の人」のリアルな発信で信頼を獲得：株式会社大丸松坂屋百貨店

出典元：株式会社大丸松坂屋百貨店│社員インフルエンサー事業

株式会社大丸松坂屋百貨店は、「人の力」を活用した社員インフルエンサー事業を展開しています。 社員が運営するTikTokアカウント「お菓子食べすぎ会社員」では、クライアント企業の商品PRやコラボ商品の開発などを手掛けてきました。

これまで社内インフルエンサーの育成と案件受託で得たノウハウを活かし、2023年1月から事業をさらに拡大しました。 プロダクションエージェンシーとしての機能を強化するため、外部クリエイターとの提携を開始しています。

 第一弾として、総フォロワー数150万人を誇る人気クリエイター「フミカナ」と連携し、食の分野だけでなくファッションや旅、エンタメなどへ領域を広げ、多様な企業ニーズに対応することを目指しています。

【インフルエンサー】ターゲット層に的確にリーチ：アンファー株式会社

出典元：アンファー株式会社│報道関係者各位

アンファー株式会社は、「スカルプDまつ毛美容液シリーズ」のプロモーションに、お笑い芸人の渡辺直美さんを起用しています。2013年からイメージキャラクターを務めており、2024年で12年目となる長期的なパートナーシップを築いています。

2024年3月の商品リニューアルに伴い公開された新CMでは、ニューヨークを拠点に世界的に活躍する渡辺さんが、フリーダンスで「いつでも上向きでごきげんな私」という商品の世界観を表現。彼女の持つ明るくポジティブなイメージと影響力を通じて、ターゲット層に的確にアプローチし、ブランドへの親近感と信頼感を高めることに成功しています。

【インフルエンサー】商品共同開発でヒット連発：株式会社しまむら

出典元：ファッションセンターしまむら | しまむら×インフルエンサー

株式会社しまむらは、多くの人気インフルエンサーと共同で商品を開発し、数々のヒット商品を生み出しています。

インフルエンサーが自身のSNSでフォロワーの意見を取り入れながら企画を進め、その過程を発信することで、発売前からファンの期待感を醸成。インフルエンサーのリアルな視点と、企業の持つ生産ノウハウを掛け合わせることで、顧客ニーズに合った商品をスピーディーに展開する成功モデルを確立しています。

【アンバサダー】愛用者との共創でブランド価値向上：株式会社ワークマン

出典元：株式会社ワークマン│公式アンバサダー

株式会社ワークマンのアンバサダーは、同社製品の愛用者から選ばれ、ワークマンの機能性や魅力を発信する役割を担っています。アウトドアやバイク、キャンプなどの分野で活躍する人々が対象で、アンバサダーとして製品の試用やプロモーション活動に参加しています。

さらに、ユーザーの視点から製品開発やマーケティングにも貢献し、新製品発表会やモニター調査を通じてフィードバックも実施します。これらの活動により、ワークマンのブランド力強化と認知度向上に寄与しているのが特徴です。

【アンバサダー】ブランドの世界観を体現：株式会社資生堂

出典元：株式会社資生堂│ブランドアンバサダー

株式会社資生堂は、グローバルラグジュアリーブランド「クレ・ド・ポー ボーテ」のアンバサダーに、世界的に有名な俳優のニコール・キッドマンを起用しました。

ニコール・キッドマンの持つゆるぎない意志や情熱、そしてUN Women（国連女性機関）の親善大使として女性のエンパワーメントを支援する活動は、ブランドが追求する価値観と一致しています。その価値観とは、「内なる輝きがポジティブな変化をもたらす」というものです。彼女はまさにブランドの世界観を体現する存在です。

単に製品を宣伝するだけでなく、ブランドのフィロソフィーを象徴するアンバサダーを通じて、その価値をグローバルに発信しています。

【アンバサダー】高い親和性で浸透を図る：カゴメ株式会社

出典元：カゴメ株式会社│「野菜生活100」アンバサダー

カゴメは「野菜生活100」アンバサダーに、愛知県出身でバンド名が「野菜ジュース」で由来する緑黄色社会を起用しています。新CMでは、「朝を味方に。」というメッセージと共に、朝の栄養週間を提案し、彼らの音楽とカラフルな映像で健康的なイメージを強調しています。商品と親和性が高いアンバサダーを起用することで、視聴者に共感を促し、ライフスタイルへの浸透を図る戦略が採用されています。

インフルエンサー・アンバサダーに関するよくある質問

最後に、インフルエンサーやアンバサダーの起用を検討する上で、よくある疑問についてQ&A形式でお答えします。費用相場や法律（ステルスマーケティング）、契約に関する注意点など、実践的な内容をまとめました。

インフルエンサーやアンバサダーの費用相場はどのくらい？

費用は依頼する相手の影響力や施策内容によって大きく変動します。インフルエンサーの場合、報酬は「フォロワー数 × フォロワー単価（2円～4円程度が目安）」で算出されることが一般的です。たとえば、フォロワー10万人のインフルエンサーに依頼する場合、20万円～40万円が相場となります。

アンバサダーの場合は長期契約が多いため、月額報酬制や、商品提供＋イベント招待といった金銭以外の報酬で契約することもあります。

ステルスマーケティング（ステマ）にならないための注意点は？

2023年10月1日から、広告であることを隠して宣伝するステルスマーケティング（ステマ）は景品表示法違反の対象となりました。企業がインフルエンサーやアンバサダーに依頼して投稿してもらう場合は、それが広告・PRであることが消費者に明確に伝わるようにしなければなりません。

具体的には、投稿内に「#PR」「#広告」「#タイアップ」といったハッシュタグを付けたり、「〇〇（企業名）から商品を提供いただきました」といった文言を明記したりするなどの対応が必須です。

参考：消費者庁「景品表示法」

ステマに関してはこちらの記事でも詳しく紹介しています。ぜひご覧ください。

関連記事：ステマ規制とは？企業がSNS投稿をする際に気をつけるべきこと

インフルエンサーにアンバサダーを依頼することもできる？

もともとインフルエンサーとして単発のPRを依頼していた人物が、ブランドへの深い理解と愛情を示してくれた場合、アンバサダーとして長期的な関係を築くケースは少なくありません。

影響力のあるインフルエンサーが熱心なファンでもある場合、アンバサダーとして非常に強力なパートナーとなり得ます。

まとめ：自社の目的を明確にし、インフルエンサー・アンバサダー施策を成功させよう

インフルエンサーとアンバサダーは、ブランド戦略においてそれぞれ異なる強みを持っています。インフルエンサーは新商品やキャンペーンの情報を短期間で広く拡散させることに長けており、一方、アンバサダーはブランドへの深い愛情を持って長期的な信頼関係を築き、ファンの育成に貢献します。

選定にあたっては、ターゲット層やブランドイメージに合致する人物を慎重に選ぶことが重要です。さらに、誤解を招く表現や過度な誇張は避け、明確なガイドラインを設けることでリスクを管理する必要があります。2023年10月から始まったステルスマーケティング（ステマ）規制への対応も忘れず、広告であることを明記するなど透明性の高いコミュニケーションを心がけましょう。

とはいえ、自社に最適な人材の選定から契約、投稿内容の管理までを自社内で完結させるには、相応のリソースが必要です。そのような場合は、専門のマッチングプラットフォームやエージェンシーを活用するのも有効な手段と言えるでしょう。

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